毎年恒例の十大ニュース予測
今年も作成してみました。
・イギリスでEU離脱の国民投票やり直し
・10%への消費増税を再延期
・太陽電池のセル変換効率が47%を突破（研究段階）
・医療設備付き・医師常駐の民間旅客機が国際線で就航
・定員100名以上の大型旅客機が墜落
・缶詰の自動販売機が急増(台数が前年比20%以上増)
・年間売上高１０億円以上のスマホゲーム会社から２社以上、倒産、もしくは、身売りを行う会社が出る
・裁判所が、簡易裁判所の裁判のオンライン化（テレビ会議化）を検討開始
・海外の原発で放射能漏れ事故が発生
・60代で初デビューした歌手が、CD販売でミリオンセラーを叩き出す
今年は、どれくらい当てられるでしょうか。
2018年の十大ニュース予測を公開します。
年始早々に出せれば良かったのですが、今頃。
今年こそは正解率50%を達成したいです。
・NYダウが一日で3000ポイント以上の下落
2017年は最高値更新が続いたので、そろそろ短期的な大幅下落が有るのでは？
・超伝導転移温度更新
理論的な解明が進んでいるので、そろそろ成果が有っても良い気がします。
・中国人民軍が北朝鮮に進駐
共同防衛のためという名目での進駐は有り得そうな気がします。
・年金支給開始年齢の段階的引き上げの審議が始まる
今のままの開始年齢だと、消費税10%でも財源が足りませんから審議入りしそうな気がします。
・カジノ特区の指定
長年議論はされている話なので、順当に行けば今年辺り、指定が有るのでは無いでしょうか？
・飲むインフルエンザワクチンが実用化
インフルエンザの治療薬の原理をワクチンとして流用する研究は行われているので、
実用化の話が出てきても良い頃だと考えます。
・A4サイズの電子書籍端末発売
これは、個人的にとても欲しいので、予測しておきます。
・メタンハイドレート開発の民間移管計画が始動
メタンハイドレートの採掘実験が順調に進んでいるようなので、
そろそろ民間移管の話も出てくるのではないでしょうか？
・小規模地方新聞社の倒産が相次ぐ
2017年もちらほら有ったのですが、今年は加速しそうな気がします。
・2025年の万博開催地が大阪に決まる
これは期待も込めて。今年、開催地が決まるそうです。
それでは、2016年の十大ニュース予測を。
今年こそ正解率50%を。
・イラクのIS拠点ほぼ陥落
原油の価格下落および国際的な協調も完成してきたので、
ISの退潮は決定的だと考えます。
少なくとも、イラク領内でのIS勢力はほとんどなくなるのではないでしょうか
・シリア領内のクルド人勢力がクルディスタン建国を宣言
現在、クルド人勢力がいる地域は全域でＩＳの勢力と対峙しています。
その中で、ＩＳの侵攻を防いでいるので、対ＩＳでの功績は高いはずです。
現状、イラクの政府の支配も、シリアの政府の支配も及んでいないので、
対ＩＳの連合内での立ち回り方が良ければ、その動きも出てきそうな気がします。
・北朝鮮でクーデター発生
現在、経済は小康状態ですが、中国側の経済に余裕がなくなれば
北朝鮮の経済も傾くと予想されます。
その場合、そういう動きが出てくるのでは？
・求人倍率1.4倍越え
求人市場が順調に推移すれば、生産年齢人口が減っていく事を
考え合わせると、1.4倍越えも夢ではないと思います。
・新聞社の倒産が発生
大新聞社は、まだ存続するとしても、
このインターネット時代に地方新聞、業界新聞の経営は厳しいと思います。
中小の新聞社が３社くらい倒産すると予想します。
・KindleペーパーホワイトのＡ５版が発売
今のKindleペーパーホワイトはＡ６版で、文庫・新書版の本を読むのにはちょうど良いのですが、
雑誌系の本や、見開きで見たい場合にはＡ５版の方が見やすいです。
個人的な希望も込めて、KindleペーパーホワイトのＡ５版が発売されると予想します。
・日経平均株価１万５千円割れ
アメリカの金利が順調に上がっていけば、株式投資に回る資金が減るでしょう。
それに中国の経済不振の影響が加われば、瞬間的に１万５千円割れは有りうると予想します。
・避難指示解除自治体の合併方針発表
福島の原発事故で避難区域指定を受けている自治体は、１０市町村に及びます。
避難指示解除された区域にどれだけの人が帰還するのかという問題もありますし、
扱いの統一化・効率化を図るうえでもいくつかの自治体を合併する方針が出てくると予想します。
・法律改正により、専用道路での自動運転バス運行が可能に
今の法律のままでも、禁止されているわけではありませんが、
自動運転の推進を計るうえでも明確に合法化されると予想します。
・ブラック企業大賞歴代ノミネート企業から倒産企業が発生
このまま、求人市場の改善が進むと、ブラック企業の人材採用は滞るでしょう。
多くの企業は事業縮小で持ちこたえそうですが、経営者が頑固で倒産させる企業も出てくると予想します。
先の大震災による復興はこれから本格化します。
それに伴い膨大な復興資金が必要なのは、みなさん周知の通りだと思います。
その復興資金集めの一助として特別法を作ってカジノフェリーを運航するというのはどうでしょうか？
計画停電も有りますし、大地震の影響はまだまだ続くようです。
被災地の方々は、もっと厳しい状況に置かれている事を考えれば、
計画停電もしょうがないですね。
被災地の復旧を支援する意味でも出来ることはしましょう。
とりあえず、考え得る限りでは以下の通りでしょうか。
暴論と前置きしておきますが、
国債の利子にかかる税率を２０％上げれば、約２兆円の支出が減ります。
以上です。
それでは簡単すぎるので、そのからくりを説明します。
中国漁船の日本のＥＥＺ（排他的経済水域）内での違法操業と、
ロシア漁船の北方領土での操業は、本来日本の資源である物を収奪する行為です。
国として厳重に抗議すべきですし、逸失利益の賠償を請求しても良いはずです。
しかし、それとともに問題なのは、
今回の円高、大きな要因としてあるのが、
２０１０年の１月から６月の貿易黒字が３兆３千億円まで回復している状況だと思われます。
特に自動車業界は国内の販売台数の伸びは（輸出台数に比べればですが）鈍いですから、
国内の賃金を払う為に、輸出の決済で積み上がったドルを円に変えるという傾向は強くあるでしょう。
他の輸出企業も同じ状況にある企業が多いと予想されます。
そういう状況があるのですから、円高を抑制するためには、
現在、財界からは、国際水準と合わせる為に法人税を減税すべきという
声が上がっていますが、個人的には、減税は止むを得ないが、条件をつけるべきだと考えます。
